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日本と中国対抗で協力、インドメディアが有頂天に。
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日本の安倍晋三首相は13日にインド訪問を開始した。これは両国間の定期的な活動であるが、安倍首相はモディ首相の故郷であるグジャラート州で、空港から8キロに渡る歓迎イベントで迎えられた。両首脳はインド初の高速鉄道の起工式に出席する。この鉄道は印日協力の「フラグシッププロジェクト」とされている。現地紙『Indian Express』は、両国のパートナーシップは「中国対抗連盟の大きな基盤」になると報じた。
洞朗地域の対立後、米日との協力を強化し中国に対抗すべきと訴えるインドメディアが増えている。印日歩み寄りの地政学的な意義も、さらに誇張された。これは中国を前にしたインド戦略界の心の弱さを浮き彫りにしている。彼らはインドが米日と同盟を組む可能性によって自らを励まし、中国に戦略的潜在力をアピールすることを好む。インド民間の心理も、このような励ましを必要としているようだ。
ところがこの世界のロジックはすでに変化している。日印の団結は儀礼的な、見せかけだけの印象を与える。印日と米国が伝統的な意義でのアジア軍事・政治同盟を形成することはない。これは一部の人間が21世紀になっても20世紀の説を唱え、勢いをつけようとしているだけだ。
中国は具体的な問題をめぐりインドと対立しているが、これは問題を解決するためだ。中国が自らインドと戦略的に対抗しようとすることはない。中日の戦略的対抗についても、もはや中国人は興味を失っている。多くの中国人にとって、中日関係は「中米関係の支流」に近い。中印の問題には大国関係の法則性がなく、インドの不満は「木を見て森を見ず」だ。
印日の歩み寄りは、21世紀の新たな国際関係のロジックにおいて、中国の重大な脅威となることはない。これには印日両国が励まし合い、慰め合う要素があり、中国に対する実質的な対抗力を形成できない。これは国民を喜ばす、もしくは不快にさせる効果を生む。中国はこれを重視できる。中国の戦略としては、より全面的に配慮すべきということだ。これにかまっている時間がなければ、腹の足しになるのかと笑っていれば良い。
中国の実力はすでに、我々にこのような自信をもたらしている。アジアには中国の国家安全を実質的に脅かせる国がなく、2−3カ国が集まっても不可能だということだ。中国はアジア経済協力の中心的な立場となっている。地政学はこの地域経済構造から外れることができるが、真逆に進んだり、真っ向から対立することはできない。
それからもう一つ重要なことがある。周辺諸国が中国反対で協力しても、ロシアが加わらなければアジアの地政学的構造に実質的な変化が生じることはない。インドは経済発展が遅れており、日本は政治の小人という現実があり、両国が歩み寄っても決定的な影響力を生まない。
アジアの根本的な問題、それは発展の問題だ。さらに発展できた国が勝者になる。地政学をめぐる情報は往々にして刺激的で、人の注意をかき乱す。そのため中国は強い不動心を持ち、次の着実な発展を常に国家対外戦略の重要内容とするべきだ。印日は現在これを迂回しているが、中国は両国に従い迂回するべきではない。
「中国網日本語版（チャイナネット）」 2017年9月14日
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