米国防総省は10年前の短期間内に、人知れぬ計画を実施していた。未確認飛行物体、すなわちUFOの研究だ。米メディアが16日に伝えた。
同計画の名称は「先進航空宇宙脅威識別計画」。米NYタイムズ紙とニュースメディア「ポリティコ」は同計画の参加者と消息筋数名の話として、同計画は2007年から2012年頃まで続けられたと報じた。経費は約2000万ドル。国防総省の報道官は、同計画の存在を認めた。
調査内容には、米軍もしくは民間航空機のパイロットのUFOとの遭遇(パイロットの供述や映像など)が含まれる。国防総省の映像によると、米海軍のF/A-18戦闘攻撃機は2004年、米カリフォルニア州サンディエゴ沖の上空で、「民間航空機サイズの白い楕円形の物体」を追跡した。報道によると、軍は当時、約2週間内にこの神秘的な物体を何度も追跡していた。これらは「8万フィート(約2万4000メートル)の高度に突如出現し、それから海面に急速に落下し、最終的に2万フィート(約6000メートル)で止まり旋回した。それから急にレーダーに映らなくなった。急速に垂直上昇した可能性がある」という。
昔からUFOは宇宙人が作ったという説があるが、正式な証拠は現在も見つかっていない。
米軍は前世紀、多くのUFO調査計画を実施した。「先進航空宇宙脅威識別計画」は時のハリー・リード前上院議員(民主)が提案し、ベテラン議員2名から支持された。複数の消息筋によると、これらの議員はUFOが米国の国家安全を脅かすことを懸念していた。
ある元国会関係者はUFOについて、「ある大国が我々の知らない、次世代航空機推進技術を研究開発したという推論がある」と話した。
同計画の責任者だったルイス・エリゾンド氏は最近、メディアのインタビューに応じた際に「UFOは遭遇した際に敵意を示さなかったが、説明不可能な物事には潜在的な脅威が含まれると仮定されるものだ」と述べた。
国防総省は同計画が2012年頃に中断されたと表明した。しかし報道によると、同計画に参加した関係者は、軍関係者によるUFO遭遇の報告について処理を続けている。エリゾンド氏は今年10月になりようやく辞職した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年12月21日