韓国国際文化交流振興院が14日に公開した『2017年度国外韓流状況調査』によると、外国人の「韓流」文化商品に対する消費心理が改善されたと同時に、「韓流への反感」も高まっていることがわかった。

　韓国国際文化交流振興院は2017年10月から12月にかけて、中国、日本、イギリスなど16カ国の7800人を対象にアンケートを実施。それによると、「韓流への反感」指数は31％で、うち中国（49.4%）、インド（41.3%）、タイ（40.3%）などは40％を超えた。フランス（37.5%）と米国（35.6%）も比較的高い。同調査は、このような感情になった原因として、「韓朝分裂対峙および朝鮮の国際威嚇に関する報道」「コンテンツがビジネス化されすぎている」「韓国との政治および外交における争い」「本土のコンテンツ産業の保護」などが挙げられると分析した。

　2017年に韓国メディアが同調査の結果を報道した際、「韓流の冷却化」が懸念され、「韓流製品のコンテンツのパターン化」のほか、「韓流規制令」や本土保護主義などの政治的な要因もあるとされた。その前の2014年度と15年度、「韓流関連商品の消費は増加する」という回答した人はそれぞれ40.9%と41.3%だったが、16年は31％に激減。調査開始以来（2011年度）、消費予測心理がマイナスに転じたのはこれが初めて。

　韓国の専門家の中には、韓流の海外市場を楽観視する者もいる。ニューシス通信社の15日の報道によると、国際文化交流振興院の金勇絡院長は「保護貿易主義基調が世界範囲で増加傾向にあるが、韓流は需要があり、海外市場は拡大する見通し。海外の消費者のニーズを満たすため、多言語の提供、体験活動の増加などに力を入れる必要がある」と話した。

「中国網日本語版（チャイナネット）」　2018年3月16日