海外の科学技術サイト「betanews.com」は3月13日、インテルが支援しジュニパーリサーチが実施した研究結果を引用し、スマートシティのおかげで一般人は年間125時間を節約できると伝えた。これは交通、医療・ヘルスケア、公共セキュリティ、生産力の4つの分野を研究してまとめたもの。
また、研究者は最も時間を節約できるスマートシティのランキングを作成。シンガポール、ロンドン、ニューヨーク、サンフランシスコ、シカゴがトップ5となり、中国からは無錫(17位)、銀川(18位)、杭州(20位)の3都市がトップ20に入った。
これらの都市は様々な方法でIoT技術を集約。例えば、スマート道路料金徴収システムや駐車システム、スマート交通システムなどを導入すれば、作業時間を節約できる。これらの技術がなければ、市民は乗り物の中で無駄な時間を過ごすことになる。
上位5都市のラッシュ時の自動車の平均時速は4マイル。走行速度が遅いため渋滞が発生し、ドライバーは渋滞で年間70時間以上を無駄にする。IoT設備を設置することで、ドライバーが無駄にする時間は大幅に減少する。よりスマートな交通システムとよりスピーディな駐車・料金徴収システムは60時間を節約できる。具体的には、ODIは31時間、スマート交通システムは19.4時間、セーフティロードは7.8時間、キャッシュレス決済は1.2の節約になる。
そのほか、公共瀬キュリ的の改善は年間35時間を節約できる。GEのCityIQシステムを使用し、集めた情報で住民の移動状況を追跡する。人が多い場所を把握して戦略的投資をし、よりクリーンで安全、効率的なプランを提供する。
遠隔医療を公共施設またはビデオ会議ができる公共施設に集積すれば、住民は年間10時間を節約できる。ウェアラブル機器から診断結果をシェアするほか、住民は自宅などで迅速に医療機関を調べることができ、多くの人の生活を変える可能性もある。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2018年3月18日