9月15日は米国が華為技術(ファーウェイ)を対象に、全面的なチップ供給中断を開始する日だ。同日より台積電(TSMC)などのチップメーカーはファーウェイにチップを供給できなくなる。これがファーウェイのハイエンドスマホに衝撃を及ぼすことは想像に難くない。ところが中国工程院の倪光南院士は、国家経済と国民生活に関わる重要情報インフラ及び一般的なデータセンターにとって、先進的な「中国のシステム」の採用により、ハイエンドチップの供給中断の影響を十分に和らげ、さらには影響を回避できると判断した。
メディアの報道によると、倪氏は8日のフォーラムにおいて、中国の既存の技術があれば、14nmもしくは28nmプロセスのチップを製造できると述べた。短期的には7nm、5nmの先進プロセスのチップを製造できないが、これはスマホ事業にしか影響を及ぼさない。大半のテクノロジー製品は、14nm、28nmのチップであれば十分余裕があるからだ。
「幸いにも独立・自主、自主革新の思想の指導のもと、中国の科学技術者は従来の思考の縛りを打破し、ソフトによるハードの強化で全体的な高性能を実現する方法を通じ、独創的な中国のシステムを構築した。また一部の重要システムにおける実際の使用で成功を手にしている」
倪氏は「環球時報」に対して、次のように説明した。
「中国のシステム」にはまた、サーバー、データバンク、メモリが含まれる。うちデータバンクソフトウェアは独創的な中核技術を持ち、数百さらには数千のローエンドCPUを集め、IoE(Internet of Everything)よりも大きく統一的なスーパー計算力を形成できる。この技術は中国の独創で、外国には類似する技術がない。ユーザーにとって、従来の外国のシステムの使用と何ら変わらず、むしろよりスムーズになる。しかし実際にシステム内で使用されるのは大量のローエンドCPUで、これには最新プロセスではない国産CPU、数年前の古いIntel製のチップが含まれる。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2020年9月15日