（２）「経済総量説」に限界　

五輪後の経済を経済規模で考える「経済総量説」は、実際には論理に矛盾がある。たとえば五輪開催国の経済規模の大きさを考えると、1996年のアトランタ五輪、84年のロサンゼルス五輪、64年の東京五輪、72年のミュンヘン五輪後、米国、日本、ドイツの経済は開催年より減速することはあり得ないはずだが、実際にはそうではなかった。特に解釈が難しいのは80年代後半に世界最大の経済体だった米国で、2度の五輪開催後の経済成長の状況が大きく異なり、ロス五輪後には減速し、アトランタ五輪後には加速した。また相当の経済規模を擁する日本とドイツだが、五輪開催後の状況はまったく異なる。「経済総量説」による解釈は論理に多くの矛盾があることから、他のより重要な要因が作用していることが考えられる。

実際、主催国の経済規模の大小であれ、その他の視点からの観察であれ、これまでのポスト五輪効果の議論では、五輪そのものが経済に与える影響が中心的な話題であり、世界全体の経済環境に対する視点が欠けていた。このため、五輪後の経済成長の動きの原因を、五輪による推進作用の消失だけに求めるのは一種の誤りだといえる。