2007年11月11日、第1回中国株価指数先物ハイレベルフォーラムが北京で行われる

中国先物市場の先駆者の一人、中国農業大学の常清教授は11日、歴史的に株式市場先物が導入されて短期間は株式市場の調整や乱高下を招く可能性はあるが、長期的な株価動向はマクロ環境と株式の評価水準で決まり、株式市場先物によって左右されることはないと指摘した。新華網が伝えた。

常教授は「株価が企業の将来的な収益状況を反映し、株価指数が国民経済のバロメーターだとしたら、株式市場先物は株価の今後の動向を示しており、株式市場の温度計と言える」と指摘した上で、「温度計は温度の高低を示すだけで、温度の高低を決定することはできない。株価指数先物は株式市場のリスク管理ツールの一つであり、株価の長期的動向を決めるのはマクロ経済の発展状況、金利、為替変動、企業の収益能力などファンダメンタルズ（基礎的要素）だ」と主張した。

研究によれば、米国、香港、フランス、ドイツ、日本で株価指数先物を導入した際、株式市場は株価上昇局面にあり、同先物導入後の株価も上昇を続けた。これに対し、韓国と台湾地区ではアジア通貨危機の前後に、インドでは世界的にネットバブルが崩壊する間にそれぞれ株価指数先物を導入した。株価指数先物を導入しても、これらの国・地区における株価の下落傾向に変わりはなかった。

しかし、株価指数先物の導入初期は程度の違いこそあれ、株式市場の変動要素となる。日本での株価調整期間は約1カ月で、下げ幅はわずか1％だった。米国での調整期間は3カ月で、下げ幅は10％を超えた。韓国では株式指数先物が導入される直前にKOSPI指数が17.5％上昇したが、導入後に株価は下落に転じた。