現在のA株市場の持続的な下落傾向をながめた時、人々の頭を悩ませる問題は、発端となった低所得者向け（サブプライム）住宅ローンの焦げ付き問題は米国で発生したものなのに、A株の下げ幅が米国市場の下げ幅を上回り、時には2倍以上にもなるのはなぜかということだ。A株市場の下げ幅を拡大させた重要な原因は、市場自身に変動を小さくできる「大黒柱」が存在しなかったことにある。今後予測されるのは、海外大手企業がA株市場に参入すると、海外での株式の変動幅はA株市場よりも小さいため、市場内部での株価間の比較作用に基づき、A株市場の過度な高騰や下落が抑制さ

れ、ひいてはA株市場の変動幅が縮小され、市場に長期的安定がもたらされるということだ。

これはすでに最近の市場で証明されたことでもある。A株市場の継続的下落の後、A株とH株に同時上場する企業には逆転現象も出現した。またH株の株価が初めてA株の強力な支え役となり、関連株の下落傾向をある程度くい止めることができた。今後市場に参入する外資系企業、特に国際的影響力を備えた大手企業は株価が安定しており、市場を安定させる直接的な役割を果たすものと期待される。A株市場への投資家にとっては長期的な好材料の一つといえる。

「人民網日本語版」2008年6月30日