清華大学国情研究センターの胡鞍鋼主任（教授）はこのほど、中国と世界経済の復興をテーマとする次のような論考を発表した。

2009年は21世紀に入って以来、中国にとって経済社会の発展が最も困難だった年とみなされている。史上稀にみる国際金融危機の深刻な打撃や自然災害の頻発といった困難、課題に直面して、中国の外部ニーズは大幅に減少し、生産能力は過剰になり、企業経営は困難に陥り、失業者が増大し、経済の成長ペースが明らかに低下した。2008年11月中国政府は他国に先駆けて内需拡大方針を決定し、10項目の措置を打ち出し、経済の発展を刺激する一連の投資計画を果断に実施して、わずか一年で国際金融危機への対処に成功し、世界各国の中で率先して経済を復興させた。

中国は世界経済の復興推進において、どのような役割を果たしてきただろうか。私は少なくとも次の4点を認める。

（１）他国に先駆けて経済成長を促進し、世界経済の復興に向けて積極的に努力した。これは中国経済が世界の経済総量に占める割合が上昇を続けたこと、中国が高い成長率を維持したことが原因だ。この2点を受けて、世界全体の国内総生産（GDP）増加に対する中国の貢献度がますます高まった。

中国経済が復興すれば、2010年から2015年にかけて中国の経済成長率は8-9％の水準を維持することになり、世界の経済成長の牽引役となり、世界の貿易成長の筆頭の牽引役ともなる。今回の危機のさなかにあって、中国は高度成長を維持し、経済全体の実力が目立って上昇し、米国や日本などの先進国とのパワーバランスに重大な変化が生じた。

（２）中国は自国のことをしっかりと行い、世界的な経済危機あるいは金融危機への対応と処理における最大の「安定装置」となった。世界銀行のデータバンクの算定によると、国際金融危機発生前の01-08年に、中国は主要20カ国・地域（G20）において経済成長率がトップだっただけでなく、経済の変動係数も最も小さかった。09年は中国とインドだけが経済成長率の低下を最も小幅にくい止めた。