変化に富んだ2009年がまもなく過ぎようとしており、新しい1年の経済情勢に関する予想が繰り広げられている。来年には、投資や貸付の急増、過剰流動性、貿易摩擦の問題が深刻となるなど、経済のオーバーヒートに伴う圧力が出現する可能性がある。この複雑な状況の中で、経済成長率、不動産価格、インフレ率はどのような曲線を描くだろうか。投資は引き続き経済成長の主役となるか。新興産業の発展、収入配分制度の改革、中央企業の合併・再編はどのように進むのか。

投資、輸出と消費の中で後退するものがあれば上昇するものもある

経済成長の原動力である投資、輸出と消費は大きな変化が現れると見られる。投資伸び率が低下し、消費需要はほぼ安定、輸出は安定的に回復する見通し。

今年第4四半期に入り、投資伸び率はいくらか縮小している。民間投資がなお上昇傾向にあるものの、関係部門は新規投資プロジェクトを抑制し始めているため、来年の固定資産投資伸び率は20～25％まで低下し、GDPへの貢献度も約4.5ポイントまで下がる予想。

消費の伸びは比較的安定した状態を維持しており、自動車、家電、不動産の購入奨励政策が効果を表し、価格の適度な上昇は消費の伸びにもプラスとなる。来年の社会消費財小売総額は16～18％の伸び率を維持し、消費のGDP成長率への貢献度は4～4.5ポイントになる見込み。

外需については、世界経済の回復基調はまだ固まっていないが、今年の基数が低いため、来年の中国の輸出伸び率は5～10％まで回復し、GDPへの貢献度は今年のマイナス3ポイントからプラス0.5ポイントに転じる。2000年以降、中国の輸出は8年続けて前年比20％以上の増加となっており、輸出が国際市場に占める割合は10％近くまで上昇した。長期的に見ると、輸出増加の原動力が低下しつつあり、今後外需の伸びは緩やかなものになる見通し。