マスターカードは5日、消費者の貯蓄動向に関する調査報告を発表した。それによると、アジア太平洋地域の独身の若者の多くが、今後半年間において、貯蓄額の増額を予定していることがわかった。中国では、18-29歳の回答者の51％が、今後半年間で貯蓄を増やすと答え、他の年代層を上回った（30-44歳は44％、45-54歳は23％、55歳以上は15％）。「国際金融報」が伝えた。

　昨年同期と比べ、中国人消費者の貯蓄志向は全体的に上がっている。今後半年間で収入の21％-30％を貯蓄すると答えた人は20％に上った。

　このほか、「今後半年間における貯蓄志向が、昨年同期と比べて大きく上がった」と答えたのは男性の43％、女性の42％に上った。ちなみに昨年は、今後半年間で貯蓄を増やすと答えたのは男性で15％、女性はわずか7％だった。

　調査によると、今後半年間で貯蓄額を維持もしくは増加すると答えた中国の回答者のうち、その理由として「経済の不確定性や予期せぬ緊急支出に備えるため」と答えた人が80％に上っている。

　アジア太平洋地域を見ると、今後半年間での貯蓄志向が、半年前の前回調査時よりも上がったと答えた人は46％に上っている。中でもフィリピン、オーストラリア、タイは、貯蓄を増やす人の割合が最も多く、それぞれ74％、52％、52％だった。一方日本では、今後半年間で貯蓄を減らすと答えた人が28％に上り、アジア太平洋地域でトップとなった。また、インド、台湾、インドネシアなどでも、今後半年で貯蓄を減らすと答えた人が多かった。

　マスターカードの王月魂・アジア太平洋地区首席経済顧問は「地区内の消費者信頼度は安定的に上昇しているとはいえ、将来の経済情勢は依然としてはっきりとしていない。調査により、アジア太平洋地区の人々は万が一に備えた貯蓄が次第に増加していることがわかった。これは、他の条件が同じであれば、可処分所得の使用割合が一層下がったことを表す。しかし、若い独身の消費者となると情況が変わってくる。彼らは現在貯蓄を増やし、将来の高額の買い物に向けて能力を蓄えている。彼らの貯蓄は将来の消費を増やすことにつながる」と述べる。

　「人民網日本語版」2010年8月6日