2010年、米国は経済の低迷からようやく抜け出した。年初は勢いのある回復をみせたものの、中盤に入ると成長が再び鈍り、終盤までなんとか持ち堪えた。その勢いは以前ほどはないが、米経済の再度低迷を懸念していた人々の不安は打ち消された。しかし、米国の消費者には経済の回復が肌で感じられない。その理由は失業率が9.8％と近年で最も高い水準にあるためだ。中国経済網が伝えた。

　メキシコ湾原油流出事故は米国人の環境問題への懸念を募らせた。一方、中国が日本を抜いて世界第二の経済大国になると、米国人は中国の発展に新しい認識をもつようになった。米国は世界の覇権的地位を失いつつあると。AP通信はこのほど、この１年間、米国の新聞やテレビなどメディアが注目した話題について調査・分析し、2010年に米メディアが頻繁に取り上げた10大キーワードを発表した。結果は次の通り。
　1、経済闘争（ECONOMY　STRUGGLES）
　2、メキシコ湾原油流出事故（GULF　OIL　SPILL）
　3、中国の台頭（CHINA'S　RISE）
　4、不動産危機（REAL　ESTATE　CRISIS）
　5、トヨタのリコール問題（TOYOTA'S　RECALL）
　6、ゼネラル・モーターズ（GM）の再上場（GM'S　COMEBACK）
　7、金融改革（FINANCIAL　OVERHAUL）
　8、欧州債務危機（EUROPEAN　BAILOUTS）
　9、フェイスブックの利用者5億人突破（500　MILLION　FACEBOOK　USERS）
　10、iPad中毒（iPad　MANIA）

　なかでも注目したいのは、今年、「中国の台頭」が初めて注目キーワードに選ばれたことだ。AP通信は、中国経済が日本を抜いたことは中国の台頭を意味する象徴的な出来事だとその理由を説明した。世界銀行は、中国が2020年には米国を抜いて世界一の経済大国になると予測している。

　「人民網日本語版」2010年12月28日