銘柄その5:採掘業
原子力プロジェクトの審査が一時停止し、火力発電所の需要が高まる可能性があり、石炭の供給状況に変化が起こる。山西省に対する政府の調査研究が終了後、詳細が明らかになり、厳格な保護政策、粘結炭(コークス用炭)などの資源はレアアースと同じくらい注目を集めるようになるだろう。
銘柄その6:情報技術
世界の電子供給チェーンの一部部品工場が影響を受けたため、川上企業の電子製品の価格は上昇すると見られる。また、地震は国内の企業に注文や生産拡大のチャンスをもたらした。しかし、国内ソフトウェアアウトソーシング企業は地震の影響により、市場の需要が下がっている。
銘柄その7:放射線防御
原発事故のリスクは今後どうなるか予想できず、日本及び周辺国家の放射性物質に対する不安は消えないだろう。放射線防御に関連する株式市場は盛り上がると見られる。専門家によると、リスクが消えなければ、これらの株は今後も引き続き活発になるだろう。なかでも、放射線の検査や観測設備、放射能物質に効果のある薬品、放射線防御服・建築材などに注目すべきであると専門家は指摘する。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2011年3月28日