5.テレビのコモディティ化
かつてテレビは主力家電製品の一つだった。しかしパソコンやネットの普及により、その地位は急激に下がった。普及率が非常に高いテレビはコモディティ化し、十数年前なら数十万円はしたであろう40インチの液晶テレビは、数万円で買えるようになった。家電メーカーが得られる利潤は微々たるものでしかない。現在、日本の家電メーカーの多くが生産工場を閉鎖させることを発表している。テレビ事業は存亡の淵に立たされている。
上記した6大要因を見ると、自然災害は避けられないものであり、急激な円高や債務危機も簡単には解決できるものではない。日本の家電産業は今後も、長期にわたって厳しい試練が続くと言えるだろう。我々は、日本の家電メーカーが復活の狼煙を掲げ、躍進に転じることを楽しみに待ちたい。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2012年2月16日