専門家は、円高、はっきりしない景気見通し、アジアのライバルの存在により、構造改革を行っても、3社は今年度も減益圧力を受けると見ている。
野村證券の御子柴アナリストは、テレビ事業の利益が減り続ければ、3社はテレビの生産を減らすしかないとの見解を示す。企業は任意退職という方法で人件費を減らす必要があり、立て直し費用は増え続けるという。市場では、テレビ事業の立て直しはまだ半分しかできていないと見られている。
メリルリンチ日本証券の片山アナリストは、そのほかにコア事業に力を入れる必要があり、ソニーはスマートフォンやレジャー事業に重点を置き、パナソニックは家電とオフィス機器業務を拡大すべきだとの見方を示した。
ソニーは東芝、日立と新会社「ジャパンディスプレイ」を設立し、政府出資のもとで中小型液晶事業を統合する。日立からアップルまで、市場競争に対応できずに低迷した企業は、立て直しやコア事業の強化を通して勢いを取り戻してきた。
3社は新社長を迎えたが、ジョブス氏のように新たな希望をもたらすことができるかはまだ疑問が残る。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2012年3月23日