最近、A株式市場の上半期財務報告が基本的に一段落したことを受け、日本企業の関連数値と最近の中国のテレビメーカーが発表した数字を比較したところ、両国の企業の将来性に歴然とした姿勢と策略の違いが現れていることがわかった。
シャープの上半期営業利益はマイナス941億円で、大規模なリストラが検討されている。ソニーの2012年上半期の純損益は246億円、今期テレビの売上は予測の1750万台を下回り1550万台だった。また、中国国内テレビメーカーも上半期は販売量も価格も共に落ち込み、販売額は20%近く減少している。しかし、このような落ち込みにもかかわらず、中日両国の企業は明確に異なる選択をしている。
2012年、TCLマルチメディアは通年出荷目標を2度上方修正し、1520万台に設定。
データによれば、TCL集団は2012年1-6月間で液晶テレビの販売数が661.6万台と同期比60.6%増を実現、国内市場では32.1%増、海外では108.4%増となっている。
このほか、創維集団は2012年上半期、液晶テレビの出荷数が2011年上半期と比べ6.85%小幅増、海信は上半期、主要製品であるテレビの営業収入が90.35億円と前年比0.17%増だった。家電業界に詳しいアナリストによれば、この上がり下がりには、中国製テレビの世界での地位が上昇し続け、日本製が下がり続けていることを反映していると分析している。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2012年8月14日