テレビを例とすると、現在のテレビはIT化・ネット化融合に向け急速に移行しており、スマートテレビがその流れとなっている。しかし日本は、韓国・中国企業との低価格販売競争から撤退すると、3Dテレビの開発を強化した。しかし3Dテレビのコンテンツ産業がついてきておらず、日本企業が3Dテレビで優勢を占めることはなかった。
アップルを始めとするデジタル化の流れが伝統を覆し、中韓家電業が開放的な技術プラットフォームで競合を繰り広げ、消費者が商品の個性化・多様化を求める現在、日本家電業は時代の流れに乗り遅れてしまった。
当然ながら、円高や大地震等の要素も、日本家電業にマイナス影響をもたらした。しかしながら専門家は、日本企業自らの構造的なミスが主因であり、世界のその他の家電企業は日本家電業の衰退から教訓を汲み取るべきだと主張した。
「人民網日本語版」2013年1月22日