次に中国経済の世界経済に占める比率は10%未満であるが、世界経済の成長に対する貢献度は50%を上回ったことがあり、2013年も30%弱に達した。この構造の本質は、中国の発展の潜在力を事前に引き出すことで世界経済をけん引することであり、不公平かつ非合理的で、これを続けることはできず調整が必要になる。世界経済の成長は各国が共に推進しなければならず、中国の大きな貢献という基本的な事実を無視し、いわゆる貢献度が低下したことをやり玉にあげるやり方は、良からぬ下心があると言うしかない。
中国に不満を漏らし、中国を批判する人間は、実際には自身の責任から逃れようとしている。例えば米国の一部の政治家は中国の国際的な責任を強調する際に、米国自身の金融政策の自己中心的なやり方について意図的に回避している。先ほどシドニーで開かれたG20財務大臣・中央銀行総裁会議において、インド準備銀行(中央銀行)のラジャン総裁などの新興経済国の代表者は、米国は金融政策面で世界に責任を負う行為が欠けていると厳しく批判した。これらの批判は、米国の政治家が己を見直す鏡となっている。
中国の全面的な改革の深化は、秩序正しく推進されている。偏見を持たなければ、中国の経済改革が本質的な行動に向け真剣に取り組もうとする決意を、そして中国の明るい未来に対する国際社会の自信と期待を感じられるはずだ。当然ながら、中国の経済発展に対する悪意ある中傷は以前も今日も存在し、これからも存在するだろうが、中国がこれらのデタラメな言論により足並みを乱し力を失うと思ったら、それは大間違いだ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年3月1日