米国のIT専門調査会社・IDCは火曜日、2015年の科学技術の動向に関する予測を発表した。この17ページの報告書は、業界内の詳細な内容の他に、「中国」という大きなテーマを持つ。このほど中国に関する多くの報告書と説明は、成長率低下とこれから迎えようとしている問題に集中している。IDCのチーフアナリストのフランク・ジェンス氏は、「しかし情報技術での情勢は真逆だ。中国は成長著しい国内科学技術市場を持つ」と指摘した。ニューヨーク・タイムズが伝えた。
IDCの報告書は、中国国内の来年のスマートフォン(スマホ)販売台数が、米国の3倍、世界の3分の1を占める5億台弱に達すると予想した。中国で販売されるスマホのうち85%が、レノボ、小米科技、ファーウェイ、ZTEなどの国産ブランドになる。中国現地のスマホメーカーの台頭により、外国ブランドは苦しい経営を強いられる。
中国のネットユーザー数は来年6億8000万人を突破し、米国の2.5倍になる。また政府の「ブロードバンド中国」戦略により、関連データがさらに伸びる見通しだ。中国が情報・通信技術に投じる資金は来年、11%増の4650億ドル超に達する。中国の科学技術市場の成長率は、世界の43%を占める。
また巨大な国内市場を背景に、(中国の)クラウドコンピューティングを基礎とする3大IT企業(アリババ、百度、テンセント)のうち1社あるいはそれ以上が、今後3−4年内にアマゾン、マイクロソフト、IBM、グーグルを脅かすことになる。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年12月3日