米誌「中国は日本のロボット産業首位奪取を阻止」
米誌「中国は日本のロボット産業首位奪取を阻止」。
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ソフトバンクの孫正義社長は、法人向けイベント「ソフトバンクワールド」の基調講演において、「日本がロボット産業の発展を大々的に推し進め、2050年には世界トップの座につくことを期待している」と語った。だが、フォーブスのコメンテーターは、「この考え方には落とし穴がある。孫氏は、手ごわいライバル・中国を見落としている」と指摘した。米フォーブス誌1月28日号の記事を引用して環球網が伝えた。
高齢化は日本の経済不振の一要因であり、「機械が人間に取って代わる」というロジックは正しい。孫社長が言及する「ロボット」とは、産業用ロボットにとどまらず、「広く普及し、廉価で、高機能で、さまざまな労働環境に応用可能なロボット」のことだ。ソフトバンクは2012年、ロボットの設計、生産、販売に携わる「アルデバランロボティクス」という会社に出資、同社の78.5％の株式を保有し、傘下に収めた。同社は2005年、フランスで設立され、先進的なヒューマノイド・ロボット「NAO」と「Pepper」を開発した。孫社長が大胆な言葉を放つ裏には、同社の存在があったのだ。
だが、フォーブス誌の記事は、「孫氏は隣国の中国を軽視している」と指摘する。産業用ロボットの分野では、中国には確かに先発優位性はなく、追いつき追い越すのに躍起になっている。しかし、民生用ロボット分野においては、中国は世界の先進諸国と同じスタートラインに立っており、国情を踏まえれば、今後、ブームが訪れる可能性は高い。カギを握るコアパーツやサーボシステムの面では、中国企業はすでにブレイクスルーを実現させ、主な知的財産権を取得した。さらに重要なのは、中国企業なら、同じ部品（性能はより優秀）を海外同業他社の10分の1のコストで製造できるという点だ。ヒューマノイド・ロボット「NAO」の中国国内での販売価格は15万元（約285万円）を上回り、一般家庭に入ることなど全く不可能だ。一方、中国企業が自主研究開発したヒューマノイド・ロボットの販売価格は、「iPhone6 Plus」一台の値段とあまり変わらないが、性能面では決して「NAO」に見劣りはしない。また、モビリティ・ロボット「セグウェイ」に似たロボットを、ある中国企業が十数年にわたって自主研究開発を続け、新しい道を開拓し、自身の知的財産権を獲得したケースもある。
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