李紹先氏は、中東での中国の利益は全方位に広がっているが、「経済成長を中心とし、経済協力を手掛かりとする」のが中国の中東戦略の主な特徴で、他国の中東戦略とは大きな違いがあると指摘。国際石油価格が2014年に下落し始めて以降、中東諸国は相次いで「リ・インダストリー」戦略を打ち出し、経済多様化戦略の実施を強化。同時期に中国は「一帯一路」構想を提起し、発展途上国との生産能力提携を重点的に展開する方針を発表した。中国が中東の経済戦略と再び歩調を合わせ、工業化が戦略の合流点になった。「新たな歴史のポイントにおいて、生産能力提携は引き続き中国と中東が経済協力を進めるベースになる」。李紹先氏は、“一帯一路”構想が中東の工業化プロセスを促進し、中東がより深く、速く世界成長の大きな流れに乗る助けとなり、成長による平和と地域の長期的な社会安定の実現を後押しするとの見方を強調している。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2017年4月9日