電子競技が近年、中国で急発展している。PwCは、中国の電子競技産業の2016年の生産高は5600万ドルに達し、米国と韓国に次ぐ3位になり、市場規模は2021年に1億8200万ドルに達すると予想。iResearchは、中国の電子競技の観客数は1億7000万人を超えたとみている。
11月4日、約4万人のゲームファンが北京国家体育場「鳥の巣」で『英雄聯盟』2017の決勝を観戦した。賞金プールの賞金は460万ドルに達した。決勝の入場料は280~1280元で、わずか数分で売り切れた。これほどの人気ぶりを目にし、中国のインターネット大手は次々と行動に出ている。アリババ傘下の阿里体育は電子競技を伝統的なスポーツとして普及させ始めている。テンセント投資部門責任者のストラ氏は、電子競技は国際サッカー連盟(FIFA)や米国のNBAのように発展するとの見解を示す。
またPwCは、2021年に動画中継収入は8400万ドル、スポンサー収入は5400万ドル、特許商品による収入は3100万ドル、入場料収入は1200万ドルになると予想。世界範囲で見ると、2021年に電子競技産業の収入は8億7400万ドルに達する見通し。PwC娯楽・メディア事業のパートナー邱麗婷氏は、「この分野は長期投資になるが、多くのビジネスチャンスが潜んでいる」と話す。教育も電子競技の長期投資の一部になる。中国政府が電子競技を教育に組み入れることを許可してから、中国伝媒大学南広学院は2016年に電子競技分析の本科を設立すると発表した。そのほかにも電子競技学科を設けた学校がある。
2022年、電子競技は杭州アジア競技大会の競技種目になる。国際オリンピック委員会は10月下旬、電子競技をオリンピック種目にすることを検討していると発表した。これを受け、常州市政府は電子競技城を構築し、電子競技のスタジアムを建設する計画を打ち出した。将来、ここで各種の国際大会が開かれることになるだろう。電子競技は中国においてはまだ発展の初期段階にあるが、中国で大きな時代を迎えることが予想される。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年11月13日