「シェア看護師」を聞いたことがあるだろうか。携帯アプリを使い注文すれば、注射、点滴、薬の交換のために看護師を自宅に呼ぶことができる。
多くのアプリが最近、このようなサービスを打ち出している。山東省、福建省、陝西省などでは密かに「シェア看護師」という医療モデルが台頭しており、医療・衛生分野内で「シェアリングエコノミー」の高速列車を走らせている。専門家は、関連マニュアルを早期制定し、管理制度を健全化させるよう呼びかけている。
某アプリのカスタマーサービス担当者は「ユーザーは携帯電話で注文後、審査のため約20分待たなければならない。審査に合格すると、登録されている看護師がオンラインで受注する。これらの看護師は営業証書もしくは専業技術資格証を持たなければならず、一定期間の勤務経験を持つ必要がある。医療リスクを引き下げるため、看護師と患者の双方に無料で保険をかけている」と話した。
山東大学第二病院介護部の林興鳳主任は「シェア看護師はインターネット+医療・健康モデルの革新と試みだ。患者は自宅で診察と治療を受けることができ、移動する必要がない。これは家庭内の介護によくある問題の解消、退院患者の介護サービスの延長を促し、医療資源の合理的な分配・利用に対して大きな力を発揮する。看護師個人にとっては、プロとしての価値を高め、所得を増やすことができる」と説明した。
陝西省西安市衛生部門の職員は「シェア看護師には市場の需要があるが、契約看護師が資格を持つかは不明だ。自宅訪問サービスには医療リスクがあり、医療事故が発生した場合に多くのトラブルが生じる」と指摘した。
西安市の最高等級の病院で働く介護部責任者は「自宅での点滴には一定の安全リスクがあり、緊急事態が発生した際に救急治療が困難なため、患者と家族は慎重になるべきだ。また関連部門は看護師の資格などの監督管理を行い、進出、責任、医療リスクなどの規範化を促し、訪問診断・治療の安全を保障するべきだ」と提案した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2018年6月4日