電気化は自動車技術の構造的変化をもたらし、さらに世界の自動車市場の萎縮に伴い、大規模なリストラブームが起こる可能性がある。外国メディアによると、向こう数年、電気化ブームの影響を受け、世界の各大手自動車メーカーで計8万人以上が削減される見通し。リストラブームはドイツ、米国、イギリスに集中するが、中国とインドも例外ではない。

　先週、ドイツ3大ブランド「BBA」（ベンツ、BMW、アウディ）は、電気化の投資が巨大であることを理由にリストラを実施すると発表した。大まかな統計によると、アウディは2025年までに9500人を削減。60億ユーロ（約571億元）のコストを削減し、電気化モデル転換にあてるという。ダイムラーは2020年末までに世界で1万人を削減し、電気自動車と自動運転車の開発による圧力を緩和する計画。また、あるメディアの報道によると、BMWは2022年までに5000～6000人を削減する計画。これは、ドイツ3大ブランドが2万5000人前後をリストラすることを意味する。

　ゼネラルモーターズ、フォード・モーター、日産自動車も大規模リストラを行なっている。2018年以降、ゼネラルモーターズが発表したリストラ計画は1万4000人に及ぶ。フォード・モーターは約1万人を削減し、うち欧州で1万2000人を削減。日産自動車も、2022年までに世界で1万2500人をリストラすると発表している。世界最大の自動車市場である中国もリストラを実施している。今年4月、蔚来汽車は9月末までに約2000人を削減するリストラ計画を発表した。

　統計によると、2018年の世界の乗用車販売台数は8060万台で、ここ10年で初めて減少した。ある権威機関は、2019年の世界の新車販売台数は4％減少し7750万台前後になると予想。各大手自動車メーカーが電気化、自動運転、移動サービスの時代に労働力を見直し、自動車業従事者は将来の見通しが全く立たなくなっている。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2019年12月5日