「デジタル」は手段、ツールであり、産業と経済でもある。言い換えると、「インターネット+」は手段、デジタルエコノミーは結果だ。そこにはデータサイエンス、デジタルテクノロジー、デジタルエコノミー、デジタル社会が含まれ、前者2つは後者2つが成り立つ必要条件となる。
特にデータサイエンスと人工知能のつながりがますます密接になるなか、データサイエンスが複数の学科を融合するため、基礎理論研究の重要性が高まっている。
人工知能、IoT、ブロックチェーンなどが含まれるデジタルテクノロジーはすでにデジタルエコノミーを駆動する十分な強さを持っており、これは50年の技術革命サイクルが生み出したチャンスと言える。
デジタルエコノミーは、地球システム(人類の生存基盤となる資源、エネルギー、生態系で構成)、社会システム(各国特有の経済システム、政治システム、産業構造、技術体系で構成)、人類システム(個人の生活様式、健康、安全・保障、価値観で構成)と密接につながる。周瑋生氏は、「我々はマクロ経済構造、生産方式、消費モデル、管理パラダイムという4つの面でデジタルエコノミーの発展を進めなければならない」と説明した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2020年6月14日