マレーシア新アジア戦略研究センターのオンティーキート（Ong Tee Keat）所長はこのほど新華社の独占取材に応じ、新型コロナウイルス感染症対策に共同で取り組んだことにより、中国と「一帯一路」関係国との友好関係は深まったとしたと語った。その上で、中国経済がいち早く回復していく中、一帯一路の協力はコロナ後の経済回復に重要な役割を果たすことが期待できるとの見方を示した。

　ボアオ・アジアフォーラムは先般、「アジアの経済見通しと一体化プロセス」に関する2021年度年次報告書を発表し、この中で、新型コロナウイルスの感染拡大に直面しながらも、一帯一路の建設は力強い回復力と活力を示したと評価。プロジェクトは引き続き推進されるなど、協力の成果について注目される点は非常に多く、コロナ禍の逆境にもかかわらず、貿易・投資ともに拡大しているとの見方を示した。

　オンティーキート氏は、感染拡大後、一帯一路の共同建設に取り組む関係国は互いに支援の手を差し伸べあったが、中でも中国は多くの国に医療専門家チームを派遣し、ワクチンを提供したことで、関係国間の友情は深まったと説明。「中国はワクチンを世界の公共財にするという公約を果した」と語った。

　中国が率先して感染拡大を封じ込め、経済回復を果たしたことで、一帯一路など国際協力を通じて広範な経済回復につながったと同氏は見ている。

　「中国は昨年、プラス成長を達成した唯一の主要経済国であり、コロナ後の経済回復において主導的な役割を果たすだろう」と指摘。「十四五（第14次5カ年計画、2021～25年）」では、国内市場の大循環を主軸に、国内外の双循環が相互に促進しあう新たな成長モデルを確立し、一帯一路の共同建設に参加する国々に巨大な市場が提供する方針が打ち出されたと説明した。