あるネットユーザーは4日、国内のKindleオフィシャル直営店の多くの商品が欠品となっており、かつ天猫Kindleオフィシャルショップがすでに存在しないと報告した。「Kindleが中国市場から撤退か」という情報が、電子書籍の愛好家の間で大きな波を起こし、微博の検索ランキングに入った。アマゾンは今回の「中国市場撤退」という噂に対して、「現在も中国の消費者にサービスを提供するため取り組んでいる。Kindle電子書籍リーダーは消費者から好評を博しており、一部機種が中国市場で現在売り切れになっている」とコメントした。しかし、Kindleの市場での低迷は表面化している。Kindleは「読書の神器」から「カップ麺の神器」という苦しい存在になったようだ。

　多くの人にとって、Kindleは電子書籍リーダーの代名詞のようなものだ。2013年に中国市場に進出したが、今や異常とも言える欠品に陥り、オンラインの直営ルートを閉鎖している。しかもKindleのハード開発チームが昨年、人員を削減されたと伝わっている。Kindleの中国市場における状況は以前の活況に遠く及ばない。これは国産電子書籍リーダーの台頭の伏線となっており、複数の大手による競争の幕が開こうとしている。

　天眼査のデータによると、中国の電子書籍関連企業は現在2800社超で、約69％の関連企業が5年内に設立された。2017-19年にかけて、新設企業数がいずれも500社を超えた。1000元以下の入門モデル、5000元以上の上級モデルなど、国産電子書籍リーダーが次々と登場した。高画質E-inkディスプレイ、紙にも負けない感覚、長い持ち時間、大容量メモリ、寒色・暖色のダブルカラー、UIデザインといったハード面の条件で、国産ブランドはもはやKindleと変わらない。さらに一部の国産ブランドはより高機能な、電子書籍や事務用ソフトなどさまざまな用途を持つリーダーを発売している。

　しかし国産ブランドが抜きん出るのは容易なことではない。市場の空間が不足し低利益であることから、ブランドの普及と研究開発の原動力が足りず、国産ブランドの持続的な取り組みを支えがたい。同時に川上のハードの研究開発と更新が緩慢で、しかも電子書籍リーダーが耐久消費財であることからユーザーの買い替えの頻度が低く、市場の発展が制約されている。

　さらに国産ブランドの競争相手はKindleだけではなく、携帯電話もある。携帯電話はKindleより携帯しやすく、その読書系アプリは頻繁に電子書籍の資源や無料読書券を配る。ユーザーを電子書籍リーダーから携帯電話に引き抜いている。

　ある業界関係者は、国産ブランドはコンテンツ及びブランド構築の弱点を補強すべきと指摘した。コンテンツがあって初めてユーザーの依存性を高められる。ブランド力があって初めてユーザーから支持され、販売において価格決定権を握ることができるというのだ。

 　「中国網日本語版（チャイナネット）」2022年1月15日