英紙「フィナンシャル・タイムズ」（Web版）はこのほど、「グローバル化の構造の強靭性は最終的にトランプ政権の保護貿易に打ち勝つ。その短期的なショックは経済的なインセンティブ、多国間協力、産業分業の根底にある論理によって持続的に解消される」と伝えた。

記事は、スイス・ローザンヌの国際経営開発研究所のサイモン・エベネット教授がモデル推論で導き出した結論を引用し、「米国の国際貿易への重要性は過大評価されている可能性がある。米国が商品の輸入を全面的に停止しても、米国の70の貿易パートナーはその他の市場への輸出増を維持することで、1年内に対米輸出の損失を埋め合わせることができる。別の115の貿易パートナーは5年内」と指摘した。

専門家は米国の関税について、他国の二国間貿易協定もしくは地域貿易協定による経済一体化を加速させると見ている。米ハーバード・ケネディ・スクールのジェイソン・ファーマン教授は、「世界各地の多くの国が米国を迂回し自由貿易協定を結ぶだろう。これは国際貿易体制の中心である米国にとっての転換点だが、世界の自由貿易への見方の転換点になることはない」と述べた。

米紙「ニューヨーク・タイムズ」のコラムニストのトーマス・フリードマン氏はこのほど、「未来はあるが、それは米国にない」と題した記事の中で、「自動車や携帯電話など、今やほぼすべての複雑な製品が巨大かつ複雑なグローバル製造エコシステムによって作られている。これはこれらの製品の質が上がり、価格が下がり続けている理由だ。関税では繁栄を実現できず、しかも人工知能の時代が到来しようとしている。我々はすでに通信、貿易、移民、気候変動によって緊密に結びついている」と記した。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2025年4月9日