関税は米国の製造業を強くし雇用を守るというトランプ米大統領の発言について、ナイキなどの米スポーツシューズメーカーはこれに合わせる動きを見せず、むしろアジア生産以外の代替案が見つからないことを懸念している。業界関係者は、スポーツシューズ製造業界の復興が米国で起きることはないと述べた。『環球時報』が伝えた。

値上げやダウングレードでも米国回帰せず

米「Yahoo!ファイナンス」の9日のコラムによると、アンダーアーマーなどの米シューズメーカーは米国本土に「イノベーションラボ」を設立し、これをより大きな生産センターに拡大しようと試みたが、その結果は理想的ではなかった。「生産について見ると、米国人はこの仕事をやりたがらない。このような業界は（米国では）ロボットに頼るしかない」スポーツシューズ製造業界の復興が米国で起きることはなく、むしろ圧倒的多数のスポーツシューズ生産がアジアに残るという。

靴・衣料品製造業に詳しい唐小唐氏は「環球時報」に、「ナイキのような米スポーツシューズメーカーは米国本土でほぼ生産能力を持たない。経済がある程度まで発展すると生産コストが膨らむ。利益を求める企業は世界で産業チェーンのシフトを続けなければならない。例えばウォルマートはかつて米国現地で最も安いTシャツを生産したが、その価格は中国製品を大きく上回った。中国及び東南アジアで靴・衣料品を生産する強みは、米国には及びもつかないものだ。ナイキなどによる生産の中国及び東南アジアへのシフトは不可逆的な流れだ」と述べた。

唐氏はさらに、「業界が不景気で、企業は米国への投資と工場建設に非常に慎重になる。米国はローエンド製造業の生産環境を持たず、一企業が産業全体のエコシステムから離れ単独で米国工場を建設するのは非現実的だ。米国が関税を引き上げたとしても、企業は短期的に売上減、さらには赤字に耐えてでも、軽率に米国で工場を建設することはない」と続けた。

福建省泉州市の靴類輸出会社の責任者は、「関税によるコストの圧力を受け、企業はダウングレードにより製品の技術を落とす可能性がある。これは快適性に影響し、かつコスト削減で利益を得る手段はブランドイメージを損ねる。世界のスポーツ用品間の科学技術を巡る競争は現在、非常に過酷だ。国産スポーツブランドは近年、生地や靴底材料などの面で急速に進歩しており、最終的に米国ブランドの国際的な市場シェアに影響を及ぼす」と述べた。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2025年4月11日