第27回中国北京国際科学技術産業博覧会（以下「北京科博会」）において、さまざまな形をしたドローンが一斉にお披露目された。低空経済が未来の生活に進出するビジョンを示した。

低空経済の興隆に伴い、ドローンの航続距離、積載量、測位の精度などの技術が持続的に成熟している。実験室のかっこいい玩具から各業界の「空の助手」に進化し、応用の範囲が持続的に広がっている。

ユーザーが携帯電話で注文すると、1機のドローンが離陸し、熱々の料理を届ける。美団ドローン展示ブースの職員の李海銘氏は、「美団第4世代ドローンはアルゴリズムによって飛行ルートを正確に計算する。主に往復約5キロ内の低空物流配送に用いられ、さらに6級の強風と雨・雪にも対応できる」と説明した。

李氏によると、美団ドローンは今年3月末までに深セン市、北京市、上海市、広州市、南京市などの55本の航路に就航し、52万件以上の注文に対応した。中でも若いユーザーからよく受け入れられている。今年は市場の需要に基づき配送航路を追加し、低空物流のカバー範囲をさらに広げるという。

長距離・大面積の飛行を実現できるドローンが増えている。蜂巣航宇の職員である王玥甯氏によると、同社のHC-342ドローンは電動と燃料・電動のハイブリッドに分かれる。電動ドローンの最大積載量は20キロで、気象観測や物資輸送などのカスタマイズされたペイロード及び設備に対応できる。同時に最大120分の連続航行が可能で、石油・ガスバイプラインの巡回点検や森林防火などの大面積の作業シーンで広く導入できる。例えばドローンは15分内に森林のスキャンを完了し、1日で複数回の飛行任務を遂行し、山火事のリスクをスムーズに発見し、位置を特定できる。巡回点検の効率を大幅に高め、範囲を広げる。

技術の進歩と同時に、ドローンは高標高シーンに進出しようとしている。乙宙科技の職員である謝哲氏は、「高標高地域は低温が課題となる。当社は独自に研究開発したバッテリー自動加熱などの技術により、設備が低温でも安定的に動けるようにした。当社はドローンや自動化飛行調整プラットフォームを含む高原無人化協同作業プラットフォームを発表した。衛星ネットワーク接続により、ネットワーク環境が整っていないエリアでの通信問題を解消する。過疎地に拠点を設置すると、ドローンは計画に基づき自動で離陸し、任務完了後に自動で帰還する」と述べた。

職員の梁曼琪氏は北京科博会で、「低空経済の未来の発展に期待している。技術更新及び政策サポートにより、ドローンはより安全でスマートで効率的になる。都市管理、警備、緊急消防、生態保護などでより高い価値を持つようになるだろう」と述べた。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2025年5月12日