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今後の両国関係の動向について、中国側は「非常に良くなる」が8％、「やや良くなる」が46％で、全体として良くなるは54％だった。この数字は08年の74.6％に比べると低いが、07年の41.4％よりは高く、90年代中期（96年の51.2％）とほぼ同じ水準である。日本側は、「非常に良くなる」は5％、「やや良くなる」は29％で、全体としては34％。この数字は07年の34.9％、08年の37.5％を下回っているものの、90年代中後期（96年の28.7%）より高い。これは肯定的な意見が依然として両国民衆の判断の主流であることを説明している。一般的な意味から言えば、過去1年の中日関係に「安定した発展」という注釈が加えられ、歴史的に残る問題や現実における摩擦がまだ存在しているが、共に国家関係を維持し、互恵を目指すという認識が政府の共通認識と専門家の構想から今、徐々に庶民へと向かい始め、庶民の中日関係に対する個人的理解に変わりつつある。同一調査では、「鳩山政権が両国関係に与えた影響と評価」という特別項目も設けられた。これについて中国側は、「プラスの影響が大きい」が31.2％、「マイナスの影響が大きい」は11.7％、「正と負の影響が並存する」が34.7％だった。日本側は、「プラスの影響が大きい」は29％、「マイナスの影響が大きい」は17％、「正と負の影響が並存する」は41％。新しい枠組みの中での中日関係の発展を市民が楽観的に予想し、同時に「好機と挑戦が共に存在している」と考えていることが読み取れる。