（前回からの続き）

一方で、「むかしのエンターテイメント」ってどうでしょうか。スペインでいえば、闘牛かもしれませんね。フランス、ドイツではオペラでしょうか、日本では歌舞伎などもありますね。そうこれらは、確かに人を引きつけますが、決して現代に生きているほとんどすべての世界の人たちに共感をよびおこすようなユニバーサルなものではないのです。もちろん、そのエンターテイメントに実際に関わっている方を、僕は尊敬しますし、それを需要者として愛してやまない方がいてもまったくもって変なことではないと思います。しかし、対世界（国境を超えてという意味）の国家として考えると、より多くの別の文化に属する人たちから愛される文化をもっているかどうかというのが、その文化を持っている国を見つめる方の国からすれば、ひとつの好きかそうでないかということに関わってくる要素になるのではないかと思います。

マニアックな興味をひくだけでは、「文化保護」という名目で保存されるか、一部のひとたちだけの心をつかむに過ぎない物になってしまうのではないかと思うわけです。それとは逆にユニバーサルなエンターテイメントは確実に「文化保護」すら、する必要がないほど、経済的魅力もありますし、それが好きな人たちによって、ボランタリーに支えられるでしょう。

つまりは、こうした「ユニバーサルエンターテイメント」をクリエイトすることができる、イノベーションの力をもっているかということが、国家として別の国家に「好かれる能力」であるといえるのではないでしょうか。また「ユニバーサルエンターテイメント」はその他の基礎的技術を必要としますから、最高位に位置する応用科学のひとつといえなくもありません。日本のアニメなどは、電子機器技術、CG（絵画）技術、職人的人的資源管理技術などかなり多くの基礎応用技術の上になりたっています。その基礎応用技術の前には、もっと細かい基礎技術があるはずです。

さて、中国に話をもどしてみましょう。中国は、国家としての歴史が長くまた、千年以上もさかのぼって、当時にこの「ユニバーサルエンターテイメント」をつくれるだけの能力があったと思います。だから、紙をつくることができたことなどは基礎技術ですが、そうした基礎の上に、茶道も、陶器も、絵画も、当時の最高の技術を集めた「ユニバーサルエンターテイメント」だったのでしょう。だからこそ、そうしたものに、西洋のひとが度肝を抜いて、たとえばお茶を好んだのかもしれません。しかし、近代になって、そうした、過去の栄光が、中国にイノベーションを起こす力を落としたのではないでしょうか。さらに、貨幣的、経済的な困窮によって、基礎技術も発展することがなかったわけですから、絶対に「ユニバーサルエンターテイメント」は生まれなかったはずです。（だから、多くの国のひとたちが好きではないと言っているのだろうということです。）

中国は西洋に文化的にキャッチアップしてきたということでこの意見を批判されることもあるでしょう。しかし、それは、西洋が引いたレールで追い越そうとしているだけで、別のレールが中国によって引かれたわけではありません。最近、中国でも、現代アートや、西洋音楽の世界で名前がうれてきている方もいらっしゃいますが、これは、西洋のユニバーサルエンターテイメントを踏襲しただけで、中国独自のユニバーサルエンターテイメントでは決してないことに注意が必要です。これは、歴史や文化という言葉で、「関係性」に落とし込まれるものではなく、当該国の「好かれる能力」の問題だと思うわけです。

フランスを日本がいいと思うのは、フランス人がいい人（？）だからでも、フランスの歴史がいいからでもなく、フランスの国家国民の、類まれなる「好かれる能力」の研鑽によって達成されたものであって、日本人とフランス人の歴史云々は一切関係ないわけです。同じように、中国も、いま、経済の困窮からは脱し、むしろ、世界経済を牽引するような状況になってきたわけですから、過去のエンターテイメントに頼ることなく（これはすごく重要です。それをベースに発展させることではイノベーションではなくコンポーネントのアップデートになってしまいます。）、基礎技術に投資し、さらにエンターテイメントイノベーションに投資（企業でいえばR&D部門への投資です。中国では海外諸国に比べ一般企業としてR&D投資が少ないのではないかということが議論されています。）するようになれば、なんのことはなく、世界から大絶賛をうける存在になるでしょう。

だから、僕は中国とかかわる日本人として思うのです。「言うは易く行なうは難し」なのはわかった上で、いいたいですね。中国はひとつ、「ユニバーサルエンターテイメント」をつくってください。間違いなく、世界からの目はかわりますから！

(中川幸司　アジア経営戦略研究所上席コンサルティング研究員)

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｢チャイナネット｣　2010年2月2日