しかし、今日の中国は世界の全局面を左右するほどにまで発展し、米国が中国との協力を強化することはすでに変えることのできない趨勢となっている。米国に一方的に庇護されることに慣れてしまった日本が、このような状況に慣れることができず、不満を抱くのは当然のことであろう。

日本人は極めて敏感な民族である。外部に少しでも変わったことがあると、すぐに注目する。しかも、中米という、一方は日に日に強大化している隣国であり、一方は盟友である世界の超大国であるのだからなおさらだ。この二国が接近し、自分が捨てられてしまうのを恐れている。

『朝日新聞』はヒラリー国務長官に対するインタビューの中で、日米中の三国サミットの可能性について質問した。ヒラリー国務長官はこれに対して、「私たちは三国対話のチャンスがあることを望んでいます」と答えた。これは、現在の受動的な局面を変え、自ら主動的に「日米中」の三角関係を構築したいという日本の切実な望みを反映していると言えるだろう。

ある専門家は、「三国対話はきっと行われるだろう。ただしこのサミットは、中国と米国の二極構造であり、日本は米国と同じ立場に立って、米国とともに一極をなすに過ぎない」と指摘する。

米国が現在実施しているのは「柔軟外交」である。単純な二国間関係を深めるだけでは、この不安定な変化の激しい世界に対応することはできない。とうの昔に、「『米日』か、それとも『米中』か」という二者択一の問題ではなくなっているのである。

中米日の三国関係は今後いったいどうなるのか。米国の世界安全研究所中国項目部の孔哲文主任は次のように話す。「米国にとって最も難しい問題は、中国と日本のバランスをどのように取るかです。日本との同盟関係を強化しながら、米中関係と中日関係も疎遠にさせない。これが最も理想なのです」

｢チャイナネット｣2009年2月25日