長引く放射線汚染の影響で世界から見放されたと感じる日本人
長引く放射線汚染の影響で世界から見放されたと感じる日本人。 長引く放射能汚染の影響で、一部の日本製品への影響も免れなくなっているのだ。「世界新聞報」の日本駐在記者によると、日本製品への「毛嫌い」に日本国民は心理的な大きな衝撃を受け、プライドの高い日本人は突然世界から見放されたような屈辱感を感じているという…
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◆世界から見放された日本人
世界的な観光地として知られる日本。桜が満開になる４月は毎年観光客で賑わうが、今年は厳しい状況になりそうだ。４月１２日に日本観光庁が明らかにしたところによると、地震と原発事故の影響で、５６万人がホテルの予約をキャンセル、うち３９万人が東北の被災地や関東地域だった。こんな悲惨な状況は１９９５年の東京地下鉄サリン事件以来のことだという。
日本駐在記者によると、原発事故発生後、東京の街中に外国人の姿が見られなくなったという。外資系企業の幹部が多く住む渋谷の高級住宅地には人陰がない。有名衣料品ブランドのＨ＆Ｍは日本各地の８店舗を閉めた。各国の留学生も次々と帰国し、留学生によって支えられている大学は休校を余儀なくされている。
外国人の退避、日本製品の「敬遠」によって、日本人は大きな落後感を覚え、日本を全面的に否定されたような心境に陥っている。日本人は自分にコンプレックスがある反面、プライドが高く、周囲の目を非常に気にする。日本の「恥の文化」には、死ぬよりメンツを失うほうが怖いというところがある。現在の状況に日本人は世界から見放されたような恥辱感を感じている。
記者が取材したところ、日本人から「放射能を受けても、あなた方の毒入り牛乳よりはマシ」という声が何度か聞かれた。日本のように礼儀を重んじる民族が、こうした失礼なことを言うのは想像できない。こうした点から、彼らがどれだけ心に傷を負っているかがわかる。
◆国土の安全性損なう 海洋奪取を強化へ
巨大地震と津波の発生後、各国が次々と日本に支援の手を差し伸べた。それは本来、日本が隣国との関係を改善するチャンスだった。ところが、日本側は外交上、従来の強硬な態度を改めようとしなかった。
外交学院の周永生教授によると、日本東部の放射能漏れが有効に解決されない場合、東日本の大部分は住めなくなる。そのため日本の海洋権益の争奪が激しくなるに違いないという。また、日本では現在、万一に備えて「副首都」の建設が議論されている。その「副首都」の候補地はいずれも福島や東京から遠く離れた西南部にある。そうなると、日本全体の重心が西南に移り、今後は西南の島嶼や関連海域の争奪がより激しさを増すようになるという。
「中国網（チャイナネット）日本語版」2011年4月21日
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