中国は釣魚島に対する主権行使のための一連の計画を打ち出し、日本側の挑発の度合いに応じて随時使用できるようにしなければならない。計画とは釣魚島における行政機関の設立、ハイレベルの軍事制度の確立などだ。釣魚島周辺に軍事演習エリアを設け、日本が釣魚島に自衛隊を配備させようとしたときに、釣魚島は中国航空兵の射的場だと宣言する。
米軍が琉球諸島を占領したとき、釣魚島は米軍航空兵の射的場だった。私たちが釣魚島を中国の領土だと認めている以上、中国航空兵の射的場だと宣言することは決してありえない選択ではない。
中国は釣魚島問題において争いを招く発言を軽々とすべきではないが、一部の軍事的準備を半公開で進め、日本が釣魚島をめぐって取るいかなる軍事行動も中国の強い反撃を招き、西太平洋の情勢を複雑化させると日本にわからせることは可能だ。西太平洋は日本のライフラインであり、この地域の情勢が悪化すれば、日本は真っ先に影響を受けるに違いない。
日本、フィリピンやベトナムがやや焦りを見せていることは、これらの国の意志が揺らいでいることを示す。中国の台頭を恐れることによって、結果的に中国と島を争う力を失い、あせって小細工をするようになる。行動から、うろたえている様子が伺える。
義理を重んじる国である中国は、領土争いを進める側ではない。日本、フィリピン、ベトナムは実はこれをよくわかっている。中国はこれらの国の過激な行動に断固として反撃する構えで、過激な行動を取れば損をするだけで何の得もないと言いたい。これらの国が上述の中国の「2つの顔」を確認しないと、西太平洋は静まらないのかもしれない。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2012年7月12日