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中国も省エネ・環境保護に本腰か。
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林国本
このところ、中国のメディアでは省エネ・環境保護についての記事が増えており、さいきん、北京で開催された展示会に政府のトップたちも姿を見せ、本腰を入れて取り組もうとする意欲を感じた。
筆者は十数年らい、この分野は21世紀における大きな課題とみて、ずっとフォローしてきたが、発展途上国の中国にとっては、これは長期的なテーマだと考えている。
ラッキーなことに、長年さまざまな環境保護分野の日本人エキスパートの話を聞く機会にも恵まれ、またジャーナリストとしてこの分野の記事をチェックする仕事もかなりこなしてきた。日本のこの分野の書籍も、中国のジャーナリストとしてめずらしいといわれるほど集めてきた。
この分野では日本は先頭を行く存在であり、その技術、ノウハウを各国に提供する立場にある。しかし、環境保護事典などをみると、ほとんどの公害に関する用語は日本を発生源とするものである。そして、こうした公害やそれにからむ訴訟などを乗り越えて、今や世界に誇る環境保護技術を開発するに至ったのである。
中国も日本をはじめとする、環境技術面で先進国といわれる国々と交流を重ねる中で、一歩、一歩と前進をとげてきた。
筆者は、事典だけでは実態がつかめないので、いっそのこと、「人材派遣会社」関係の友人にお願いして、日本人エキスパートに随行させてもらい、実地に現場に入って勉強したこともある。これはまさに、一石二鳥の勉強方法であり、その後の仕事にたいへんプラスとなった。
もちろん、国土面積の広大な中国のこと、省エネ、環境保護の面で日本と同じレベルに達するのはまだまだ先のこと。しかし、やるぞと決意したからには、中国は必ずやり遂げるにちがいない。
昨今は、新企業を立ち上げる場合、ほとんど設計段階から環境保全をちゃんと念頭においているケースも多い。北京も青空の日が増えた。しかし、モータリゼーションのまっただ中にある中国では、大気環境の保全は大きな課題である。筆者たちの若い頃は、北京は自転車天国の時代であった。ところが、今ではマイカーの時代。自動車ローンを組めばすぐクルマが買えるご時世である。数十年間はマイカー・ブームが続くにちがいない。自動車産業は工業技術の発展に大きく寄与する、裾野の広いリーディング・インダストリー、と言っても過言ではない。いまここで省エネ、環境保全を声高に叫んだところで、聞いてくれるはずはない。いろいろ教訓を汲み取ってはじめて方向転換ということになるのだろう。
さて、省エネ、環境保全技術については、まったくの私見ではあるが、自分たちで試行錯誤を繰り返して開発したほうがよいと考えている。すべて外国依存となると高い特許料を払わされ、挙句の果ては長年高価な部品を買わされることになる。私企業である外国企業としても、高い金利を払って銀行からお金を借りて、リスクを取って開発した技術だから、元を取り戻し、収益の柱にしようとする気持ちはわからないではない。しかし、いつまでも他力本願では、自国の人材が育たなくなる。このあたりは熟考すべきである。
かつて、地質探査や石油資源の調査に不可欠なスーパーコンピューターや精密工作機械が、一部の国から「軍事利用の懸念あり」として、対中輸出が禁じられていたが、今ではちゃんと国産化されている。
要するに、人間がつくるもので、中国人につくれないものはない、といってもよい。開発の期間などを考えて、向こうが売ってくれるというものなら、「お金で時間」を買うことをまったく否定するわけではないが、とにかく、なるべく自主開発の道を選ぶことが賢明である。
有人宇宙飛行にも成功し、やがては月だ、ということがマスコミで公然と語られている昨今のこと、そして次ぎの三十年には中程度の発達国の仲間入りをすることもほぼまちがいない。そうなると、世界各国から発達国並みに行動することを求められるようになる。これからはいろいろな面でグレードアップが求められることになる。次ぎの三十年は希望にみちた三十年になろうが、また、いろいろな面でのさらなる努力も必要となろう。省エネ、環境技術しかり、鉄道の高速化しかり、社会保障のさらなる改善しかりである。
「チャイナネット」 2009年3月30日
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