中国中央電視台(CCTV)の報道によると、米海兵隊と陸上自衛隊の隊員は現地時間24日夜、米西海岸で上陸作戦訓練「アイアン・フィスト」を実施した。双方は26日にも水陸両用車を使い、上陸訓練を行った。軍事専門家の曹衛東氏は、日米の離島奪還訓練は、中国などを念頭に置いている可能性があると指摘した。米軍と自衛隊は合同演習を頻繁に行っており、連携を強めている。その最終目的は、合同作戦の実現だ。
報道によると、日本が今年米国の演習に派遣した約300人の隊員は、陸上自衛隊西部方面普通科連隊(西普連)所属だ。日本は2018年に離島奪還作戦に特化した水陸機動団を発足する予定だ。西普連は日本版海兵隊の中心的な戦力になる。日米の「アイアン・フィスト」は毎年実施されているが、今年は日本の安保法施工前の実施で、訓練内容もより実戦的になった。すでに公開されている資料を見ると、米海兵隊は自衛官に、米国製武器による実弾射撃、高速艇による上陸、水陸両用車による地雷撤去など、上陸作戦に関連する各種技能を手取り足取り教えている。
日本はなぜ米国から離島奪還作戦を学ぼうとしたのだろうか?曹氏によると、日本には2つの目的がある。まずは、米軍との合同作戦、特に合同上陸作戦の能力の強化だ。2つ目の目的は、自国の上陸作戦部隊の発足に向けた準備だ。日本はオスプレイや水陸両用車など、関連する武器装備を調達している。こうすることで日本は米国と合同演習できるばかりか、単独で上陸作戦を遂行できる。曹氏は、「日本は専守防衛から進攻に姿勢を変えている」と指摘した。
曹氏は、日本はロシア、中国、朝鮮、韓国などの周辺諸国との領土問題を抱えているため、日米の離島奪還訓練は中国などを念頭に置いている可能性があると指摘した。
曹氏によると、米日の類似する演習の頻度が高まっている。高頻度の演習により、米軍と自衛隊の連携が強まる。また演習中に情報を共有し、共用のデータリンクを使用することで、双方は戦場の情勢を共に把握できるようになる。米日が合同作戦を実現した場合、戦時中の両軍間の連携性、戦場における効率が大幅に向上するだろう。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2016年3月1日