東京の秋葉原電気商店街のシャッターが開く頃、中国人観光客を乗せた大きなバスが停まる。彼らはカードを使ってテレビや炊飯器などを大量に買い込む。そしてデパートに入れば、マスカラやTシャツなどを買い込む中国人観光客が見られる。米メディアが報じた。
ブルームバーグのウェブサイトは8月1日、日本製品が欲しいと切に願う中国人に新たなチャネルが生まれたと報じる。インターネットだ。
アマゾンジャパンは6月30日に中国語サイトを開設し、中国大陸の家庭や企業への配送料金を再設定した。これはアマゾンのアジアにおける収益源を確保する戦術であると共に、中国市場のシェア不足を補う施策の一例でもある。中国のEコマース市場を牽引するのはアマゾンではなくアリババだ。日本の経済産業省のデータによると、2019年までに日本のEコマースに対する中国の需要は2倍近くに膨らみ、2兆3400億円になると見込む。市場のポテンシャルは非常に大きい。
アマゾンジャパンのジャスパー・チャンCEOは、「チャンスは巨大だ。この数週間で中国への輸出商品は数百万件増加した」と述べる。
消費者は本物の日本製品を買いたいと考えてきた。そのため、訪日中国人観光客が41%増加した(今年、訪日中国人観光客はすでに308万人に達している)だけでなく、アマゾンジャパンや「豌豆公主(日本商品専門ショッピングサイト)」など日本商品を専門とするサイトに対する中国人消費者の需要も膨らむことになった。
日本のショッピングサイト「楽天市場」にも中国語版、韓国語版、英語版のサイトがある。アマゾンジャパンはかなり前に英語版を設けた。アマゾンジャパンによると、新設された簡体字中国語版では数百万種類の商品が揃い、今後さらに増やしていくという。
アジア最大の経済大国の消費者は、本物で適正な価格の商品を買いたいと考えている。とりわけ衣料品や嬰児向け商品や健康商品などだ。この流れを受け、コストコ(Costco)もアリババ傘下のショッピングサイト「T-mall(天猫)」に店舗を開設しており、米百貨店「メイシーズ (Macy's)」を始めとする米小売企業も、ウェブサイトでアリペイでの支払いができるようにした。アリペイは中国で支配的シェアを持つオンライン決済サービスである。
武漢市の娯楽企業で働く、今年31歳になる銭晶さん(女性)は、アマゾンジャパンでマンガ本、パイロットのボールペン、茶葉を買ったことがある。彼女は「日本の物は細緻だし、包装も可愛い」と話す。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2016年8月9日