日本メディアの報道によると、日本海洋研究開発機構と東北大学の研究チームはこのほど、17日付の英国の科学誌『ネイチャー・コミュニケーションズ』に、2011年3月の東日本大地震をもたらした海底震源の周辺地域で地震後もゆっくりとした断層のずれが続いているとの研究成果を発表した。
研究によると、この影響を受け、日本の三陸沖北部で繰り返し起きて来た地震の発生が早められる可能性もある。
報道によると、人体では感じられないほどのゆっくりとしたこの動きは「余効滑り」(アフタースリップ)と呼ばれる。研究チームによると、地殻はプレートの運動に従って移動し続けているが、岩手県沿岸地区では余効滑りによって、通常では5年かかる移動が震災後1年で起こった。
隣接する日本三陸沖北部では1968年、マグニチュード7.9の「十勝沖地震」が発生している。この地震による強い揺れと津波は、北海道と東北地方に災害をもたらした。
同地区では、100年弱の周期でマグニチュード8級の地震が起こるとされている。研究チームの海洋研究開発機構の研究員(固体地球物理学)の飯沼卓史氏は、「(余効滑りによって)三陸沖北部地震は4年程度前倒しで発生する可能性がある」と語る。
東日本大震災は、大陸プレートと海洋プレートが接する日本海溝で発生した。陸上の地殻変動の観測を通じてこれまでも余効滑りを分析する研究は行われていたが、研究チームは今回、海底の地殻変動データと小規模地震の観測記録などを加え、より詳細な分析を行った。
震源地域の南側にあたる茨城県沖でも余効滑りが発生しているが、データの不足から周辺への影響はまだ明らかになっていない。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2016年11月26日