民間交流を通じて中日（日中）友好を促進する＝第一回中日友好作文コンクール受賞作
民間交流を通じて中日（日中）友好を促進する＝第一回中日友好作文コンクール受賞作。
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渋谷 俊彦（しぶや としひこ）
中日（日中）両国は、互いに引っ越しのできない隣国であり、漢字等共通の文化を有する古い友人であり、世界第二位・第三位の経済大国でもある。したがって、両国の友好を促進することは、両国の国益に資することはもちろんのこと、世界全体の平和と安寧、安定的かつ持続的な成長・発展にとって必要不可欠である。
そんな両国だが、常に安定した関係を保ち続けてきたかといえば必ずしもそうではない。国家指導者同士の意思疎通が満足にはかれない時期もあり、その根底には、理屈や道理だけでは説明できない感情的な行き違いや誤解があることも否定できないだろう。しかしながら、前述の通り、両国は切っても切れない関係であり、両国には互いの友好関係を促進すべく行動を起こす責務がある。
国と国との関係も、紐解けば個人間の付き合いの積み重ねである。しかし、年齢を重ね、一定の立場・役職についてしまうと、表立って口に出せないことや、様々な規則やルールで動きが取りにくいこともある。そういった世間のしがらみの少ない若い世代青年世代が、率直に語り合う関係を構築する仕掛け・体制づくりを進めることで、生涯にわたる友好関係が築けるはずだ。青年時代に培った人間関係が、将来、彼らが一定の立場・責任のある役職についた時、必ず役に立つ。国や言葉は違えど、同じ世代に生きたアジア人同士である。彼らが胸襟を開いて交流する機会を創出すれば、活きた人間関係、本音で語り合える友情が育まれるはずである。
そこで、青年世代が第三国で切磋琢磨し合う留学制度の創出を提案したい。例えば、米国や欧州といった非アジア圏で、両国から選抜された青年世代が一定期間、同じカリキュラムを学ぶ。世界トップレベルの大学院といった困難なプログラムで、両国の青年がペアやチームを組み、同じ宿舎に寝泊まりし、両国の参加者が共同で定期的に報告を行うようにする。親戚や旧知の友人はおらず、母国語が通じない環境で、ゼロから人間関係を構築しなければならない。アジア人に対する偏見や誤解を感じる場合もあるかもしれない。それまでの人生で経験したことのない場で、両国の将来を担う若者同士が、互いに支え合い、励まし合う。日々のストレスから、感情的なやり取りや諍いがおこる時もあるだろう。しかし、表面的な付き合いでやり過ごせる安易な環境ではなく、本音のやり取りなくして乗り切れないほど厳しい機会とすることで、大きな効果が期待できる。
私は、二年間、英国の二つの大学院に留学した経験がある。私が留学を通じて得た最大の財産は、学問的な知識や英語力ではなく、生涯を通じた友情を約した中国人仲間である。留学当時は、尖閣諸島（中国名：釣魚島）を日本が国有化した時期と重なり、両国の関係が悪化した時期でもあった。二つのプログラムを通じて、私は複数の若き中国人留学生と知り合うことができた。私の通う大学院では、膨大な宿題と難易度の高い試験により、学位を取得できず失意のまま帰国する者も少なくなかった。そのような中、日夜、中国人の仲間達と勉強に励んだ。英語が母国語のクラスメートでも四苦八苦する中、我々が悟していくには、睡眠時間を削っての猛勉強と宿題を分担し合う協力体制が欠かせなかった。落第の怖れと極度の疲労・ストレスにより、中国人仲間と言い争いになったこともあった。笑顔を振りまき、綺麗ごとを言っているだけでは乗り切れない毎日であった。しかし、プログラムを無事に乗り切ったとき、自然に涙し、抱き合いながら、互いをきょうだいとし、生涯の友情を約すことができた。彼らの内、一人でも欠けていれば、私はプログラムを修了できなかったはずである。大きな感動と喜びを分かち合った瞬間を、つい昨日のことのように思い出す。今でも、彼らとの交流は続き、互いの家を訪問し合い、家族ぐるみの付き合いに発展している。
両国では、様々な団体が互いに訪問し合う交流を行っている。しかし、どれも中国もしくは日本を舞台にした集団での交流であり、個人の人間性・エゴを露出しなくても無難に交流できる機会となっている可能性がある。つまり、サッカーに例えれば、どちらかのホームグラウンドで開催される親善試合に過ぎず、ホスト側は熱狂的なファンのサポートを得られる環境、すなわち表面的に繕うことでやり過ごせる環境であると言えなくもない。両国には、感受性豊かで将来へ無限の可能性を秘めた若き精鋭たちが多く存在する。両国の優秀な青年世代が、心の奥底をさらけ出し、魂と魂が触れ合う環境を通じて、真の信頼関係・友情が育まれる機会を創出する効果は計り知れない。
本稿で提案した第三国での共同留学制度に参加した青年の中から、将来の両国を担うリーダーが輩出されることで、両国の友好関係が一層促進されることを期待するとともに、そうした機会の創出こそが両国の指導者層の重要な責務であることを強く信じる次第である。（会社役員、一級建築士）
「中国網日本語版（チャイナネット）」 2016年12月9日
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