中日両国 > 日本の潜水艦、リチウムイオン電池搭載で戦闘力を強化
日本の潜水艦、リチウムイオン電池搭載で戦闘力を強化。世界初のリチウムイオン電池技術を搭載した通常動力潜水艦、日本の「おうりゅう」がこのほど進水した。これは世界最大の通常動力潜水艦「そうりゅう型」で、極めて高い作戦能力を持つ…
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世界初のリチウムイオン電池技術を搭載した通常動力潜水艦、日本の「おうりゅう」がこのほど進水した。これは世界最大の通常動力潜水艦「そうりゅう型」で、極めて高い作戦能力を持つ。新型電池の搭載により、水中での活動時間が大幅に延長される。まさに鬼に金棒だ。英軍事専門誌『ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリー』（電子版）が8日、伝えた。
通常動力潜水艦にとって、水中を潜航中に電池が提供するエネルギーが不可欠となる。各国の潜水艦はこれまで、成熟した安定的な鉛酸電池を採用しているが、その潜在力はすでに完全に掘り起こされており、さらなる改善が困難になっている。日本の電池企業、GSユアサは2017年、日本が建造中の最後の2隻となるそうりゅう型に、同社が開発する高性能リチウムイオン電池を搭載すると発表した。「同じ大きさであれば、リチウムイオン電池の蓄電量は鉛酸電池の2倍以上で、かつ技術の発展により改善を続けることができる」
「おうりゅう」は電池取替により、活動半径と潜航時間を大幅に拡大でき、さらに水中で速やかに戦場に駆けつけることができる。陣地を占領する際にも有利だ。
しかし日本経済新聞（電子版）は8日、「盛大な進水式とは裏腹に、三菱重工の取締役の表情は重苦しかった」と伝えた。記事によると、これは米国のトランプ政権が貿易赤字を解消し、日本に米国からの武器調達を拡大するよう促しており、日本国内の軍需企業の受注が奪われるリスクが拡大しているからだ。
米国は近年、技術の国外流出の懸念と自国の軍需産業の保護を目的に、日本に武器を輸出する際に「対外有償軍事援助」を増やしている。日本国内の軍需産業はそこから利益を得ることができない。日本の対外有償軍事援助に基づく購入額は、2011年の段階では1000億円未満だったが、2018年には4000億円を超えている。さらに日本の国産武器の輸出にも進展がない。川崎重工のP-1哨戒機が輸出されておらず、F-2戦闘機の後継機の国産化も暗い影に覆われている。
対外有償軍事援助の攻勢を受ける日本の大手重工業メーカーにとって、潜水艦は残された「最後の砦」だ。安倍政権は豪州に「そうりゅう型」の輸出を積極的に働きかけたことがあるが、2016年の入札でフランス企業に落札を許した。日本は技術力、国内の軍需産業の基礎を維持できるかの瀬戸際を迎えている。
｢中国網日本語版(チャイナネット)｣ 2018年10月10日
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