東京五輪・パラリンピックの順調な開催を保証するため、東京五輪組織委員会は開会式を半年後に控え、サイバー攻撃に対処する要員「ホワイトハッカー」を220人養成した。4日付日本紙「東京新聞」によると、2018年の韓国・平昌冬季五輪の開催期間中、ハッカーの攻撃によりネットワークシステム障害が発生したため、東京五輪組織委員会はこれを教訓とし事前に準備・予防活動を行った。
これらのホワイトハッカーは日本の民間企業からの出向者が中心だ(NTTやNECなど)。日本国立研究開発法人の「情報通信研究機構」が専門的に養成。養成内容は20種。ホワイトハッカーは生じうるネットワーク障害を想定し実戦訓練を行う。
平昌冬季五輪の開会式でネットワークシステム障害が発生し、予定されていた一部の演出が中止となった。テレビの生中継もリハーサル時の録画への切り替えを余儀なくされた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2021年1月6日