日本メディア「Nikkei Asia」は5日、日本の自衛隊は有人ジェット機ではなく無人機を活用し、その領空に接近する外国機に対応することを検討中と伝えた。

　中国軍事専門家の張学峰氏は5日、「環球時報」の取材に対して次のように述べた。

　無人機で相手側の有人機を監視し対応するとは斬新と言え、報道では初めて目にした。しかし現実的にこの発想は実現性が低い。日本メディアは無人機の速度が比較的遅いと伝えている。例えば米国のリーパーという偵察・攻撃一体型無人機は主にプロペラを動力装置とし、最高速度は時速400キロ以上だ。しかし現在の偵察機もしくはジェット戦闘機の飛行速度は最低でも時速1000キロに達し、さらにはそれ以上だ。この状況下、新型のジェット無人機でも現れない限り、無人機での対応は不可能だ。これは戦闘機により対応する理由でもある。戦闘機は高速で、機動性が高く、偵察機と戦闘機を効果的に監視できる。相手側の戦闘機と遭遇した場合は機動的に動き有利な位置を占めることができる。

　日本が無人機により相手側の航空機を監視し対応する意図を示したことについて、まず接触の可能性を否定できない。これは無人機の操縦性と機動性がいずれも低く、相手側の大型で遅い航空機に接近した際に迅速に回避できず、相手側の航空機のプロペラに衝突するといった空中のリスクが生じうる。次に、日本は確かに戦闘機の老朽化といった現実的な問題に直面している。日本のF-15戦闘機は1980年代に配備されたもので、寿命が尽きようとしている。このような戦闘機でスクランブル発進をかけると、対応に大きなコストがかかる。代わりに航続時間の長い無人機を使えば確かにコストを削減でき、必要な人員を減らせる。

　「中国網日本語版(チャイナネット)」2023年3月6日