中国EVメーカーの強い勢いを迎えながら、トヨタ、いすゞ、ホンダなどかつての市場のリーダーは強い衝撃を受けている。「日本経済新聞」は、「トヨタ自動車のタイ法人が2月1日、他社を含む23年のタイ新車販売台数を発表した。市場全体では前年比9%減の77万5780台だった」と伝えた。ロイター通信は、「日本の自動車メーカーは今後5年間でタイに1500億バーツ投資し、EVの研究開発と生産能力を強化する」と伝えた。日本メーカーもタイでの事業及び方針を調整し始めている。共同通信は、「トヨタ自動車は現地で需要が強いピックアップトラックのEVの量産を来年末までに開始すると発表した」と伝えた。タイ国トヨタ自動車社長の山下典昭氏は、「需要とEVインフラの状況に着眼し、EV事業を一歩ずつ進めていく」と強調した。

　その一方で、その他の日本車メーカーは緩慢なモデル転換を試みている。王氏は、「日本車とドイツ車が依然として主流だが、更新ペースが遅い。中国車は技術と体験だけでも十二分だ。各モーターショーで中国が展示する車の周りにはタイの消費者が集まり、こぞって体験しようとする」と述べた。

　沃達福デジタル自動車国際協力研究センターの張翔主任は28日、「環球時報」の取材で、「タイの新エネ車市場では現在、中国車のコストパフォーマンスが高く、スマート化水準も成熟しており、絶対的な強みを持つ。しかし日本にはタイで長年深耕し、ブランドとして世界で高い知名度を誇るという強みがある。タイは現在、新エネ車の補助を行っている。日本車メーカーは大きな市場の潜在力を目にしているが、良い商品を持たないことに苦しんでいる」と述べた。

　「中国網日本語版（チャイナネット）」2024年3月29日