中日両国 >
先ほど中国外文局と日本言論NPOのが共同で実施した、第20回「北京―東京フォーラム」中日関係世論調査の結果が、日本の東京で発表された。今年の調査結果によると、両国民の相手側への親近感もしくは好感度は依然として低い数値だった。しかしながら経済貿易協力は中日関係のバラスト、ブースターとされており、両国の回答者の過半数が相手側を世界の主要エコノミー及び自国の重要な経済貿易パートナーとした。また日本は若い世代ほど中国への認識が前向きだ。「環球時報」が伝えた。
中日両国民の過去数年の相互認識はネガティブで、両国のその他の分野の協力空間が狭められた。この難題を解消するためには、民間の力の発揮が極めて重要だ。そのためには中日の民間交流及び協力ルートをさらに切り開き、両国の民間交流と協力分野を豊富にし、両国の民間交流と協力の方法を新しくする必要がある。うち青年交流の強化は重点的な方向の一つにできる。文化、教育、スポーツ、芸術などの交流の掘り下げにより、両国の青年間の相互理解と友好を促進し、中日関係の長期発展の確かな基礎を固める。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2024年12月9日
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