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日本の若者、中国で真実を求める旅へ

中国網日本語版  |  2025-08-15

日本の若者、中国で真実を求める旅へ。岐阜県出身の加藤さんは大学生時代、単身で中国を旅行し、中国人の温かいもてなしと中華文化の魅力に深く心を打たれた。2022年には再び単身で中国に移住し、個人メディアクリエイターとなり、SNS上で270万人以上のフォロワーを獲得している…

タグ:中国抗日戦争 南京大虐殺記念館 歴史

発信時間:2025-08-15 14:38:53 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

中国侵略日本軍南京大虐殺遭難同胞紀念館(南京大虐殺記念館)の広場にある「平和」の文字が刻まれた彫刻の前で、日本の若者・加藤颯人さん(27)はひざまずき、頭を垂れて黙とうし、旧日本軍によって虐殺された30万人の中国の犠牲者に謝罪した。これは2023年、加藤さんが同記念館を訪れた際の一幕だ。新華網が伝えた。

加藤さんは先ごろ中国駐名古屋総領事館で開催された「歴史を銘記し、未来に向かう」中日平和友好交流会で、記者に当時の心境を語った。「私は日本人でありながら、自国がこれほど残忍なことを行ったとは知らなかった。犠牲になった方々へのお詫びの気持ちでひざまずいた」

岐阜県出身の加藤さんは大学生時代、単身で中国を旅行し、中国人の温かいもてなしと中華文化の魅力に深く心を打たれた。2022年には再び単身で中国に移住し、個人メディアクリエイターとなり、SNS上で270万人以上のフォロワーを獲得している。3年内に中国の20省以上を巡り、自身の方法で旅の記録をつづり、外国人の目に映る中国を発信してきた。

やがて加藤さんは、コメント欄にしばしば「南京に行ってみて」「ハルビンも見るべき」といった書き込みが現れることに気づいた。これらの声が、加藤さんに全く異なる旅への扉を開かせたのだ。

加藤さんはその後、南京大虐殺記念館、旧日本軍第七三一部隊跡地、上海四行倉庫抗戦記念館、山西大同炭鉱万人坑(鉱山労働者犠牲者)遺跡記念館など、約30カ所の中国抗日戦争関連記念施設や遺跡を次々と訪れた。一カ所一カ所を歩き、一コマ一コマを記録した。

「私はほとんど歴史を知らない状態でこれらの場所を訪れた。日本ではこうした内容を学ぶ機会がほぼなかった」と加藤さんは述べる。

南京大虐殺記念館では、残忍な歴史の光景を目の当たりにし、旧日本軍が中国で犯した極悪非道な罪を知った。しかし日本国内では今なお、政治家やメディアが「南京大虐殺は存在しない」と主張している。「だが私は問いたい。彼らが犠牲者の遺族の前に立ち、こうした展示物を見た後でも、平然とそんなことが言えるのだろうか」と加藤さんは語気を強める。

加藤さんにさらなる衝撃を与えたのは、ハルビンにある旧日本軍第七三一部隊跡地の見学だった。そこに展示されたおぞましい証拠の数々を振り返り、加藤さんは幾度も言葉を失った。「これはもはや人間のすることではない。残忍すぎる。鳥肌が立つほど恐ろしかった」

加藤さんは、七三一部隊跡地に展示された各種の刃物などの物的証拠や、旧日本軍が爆破などの手段で罪を隠蔽しようとした企てを見て、ついに旧日本軍の戦争犯罪の深刻さを痛感したという。「七三一部隊の元隊員の一部は日本政府に黙秘させられた。多くの侵略の歴史は日本でほとんど語られることなく、教科書にも記載されない」と加藤さんは明かす。

「日本のかくも残虐な悪行に強い衝撃を受けた。だからこそ、日本人が歴史を直視しないことへの中国人の怒りも理解できる」

加藤さんの見るところ、日本は広島・長崎の原爆や沖縄戦といった日本の「被害」の歴史を強調する一方、「加害」の歴史にはほぼ触れようとしない。「日本には加害者としての負の歴史を教科書に記載し、歴史を直視してほしい」と訴える。

加藤さんが中国の抗日戦争遺跡をテーマに制作した動画を投稿すると、多くの中国人ネットユーザーから「歴史と向き合い、認め、語る勇気」を称賛するコメントが寄せられた。こうした反響を通じ、「歴史を率直に見つめることは、逃避するよりもはるかに力強い行為である」と、加藤さんはなおも確信を深めている。

より多くの日本人に歴史の真実を知ってもらうため、加藤さんはこれらの動画を日本のソーシャルメディアにも投稿した。しかし結果は大量の疑問の声と罵詈雑言の応酬だった。「たとえ攻撃を受けようとも、私は声を上げ続けたい」

今年は中国人民抗日戦争及び世界反ファシズム戦争勝利80周年にあたる。加藤さんはすでに新たな目標を立て始めている。それは、「より多くの日本人を中国に招き、抗日記念施設を自ら訪れ、歴史の真相に触れてもらう」という計画だ。

「自らの力が及ばないことは自覚している。それでもなお、この歴史を伝え続けたい」と加藤さんは語る。「過去の過ちを認めることが、平和への第一歩なのだ」

「中国網日本語版(チャイナネット)」2025年8月15日

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