韓国の通信業界の23日の発表によると、韓国の大手通信KTは2010年に真っ先に外国人向け携帯の専門販売店を設け、ソウルや京畿道(キョンギド)、大邱(テグ)、大田(テジョン)など国内18の地域の店舗で外国語に精通したスタッフだけを起用し、外国人に円滑なサービスを提供している。近年、KTはさらに「中、英、日三カ国語の基礎会話力」を必須条件としてこれらのスタッフに課している。
消息筋によると、韓国の三大通信業者傘下の携帯販売店のスタッフは、そのほとんどが韓国語以外に一つないし二つの言語の基礎的な会話が可能で、特に中国語の需要は非常に大きいという。現段階では、化粧品業界に比べると中国籍スタッフの割合は少ないが、韓国のでの通信市場の競争が白熱化している昨今、中国籍スタッフの割合増加は時間の問題となるだろう。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2013年12月25日