台湾メディアの報道によると、海外駐在員を対象に実施された世界の都市の生活費を調べた調査で、東京の生活費がアジア一高く、上海が3位、北京が4位、台北が26位という結果となった。環球網が伝えた。
国際人材コンサルティング会社ECAインターナショナルは10日、海外駐在員を対象に調べた「世界生活費ランキング」の結果を発表、東京は昨年の世界6位から11位に順位を落としたが、アジアでは依然首位となった。
ECA関係者は、東京の物価は昨年よりも高く、円安にも関わらず物価上昇は続いていると指摘。給与を円以外で受け取る駐日従業員にとっては給与がやや減り、購買力に影響を及ぼすことになるだろうと述べた。
アジア2位はソウルで世界16位。3位は上海、4位は北京と続き、世界ランキングはそれぞれ18位と20位であった。5位は名古屋で、世界23位であった。
台北は今年アジア26位、世界89位となり、昨年のアジア14位、世界69位から順位を落としている。台湾南部の都市高雄は今年アジア37位で、世界129位であった。香港とシンガポールはそれぞれ8位と9位で、世界ランキングはそれぞれ29位と31位であった。
報道によると、世界一生活費が高い都市はベネズエラのカラカスで、2位がノルウェーのオスロ、3位がアンゴラのルアンダと続いた。トップ10のうち7都市がヨーロッパの都市で、ヨーロッパ以外の3都市はカラカス、ルアンダ、南スーダンのジュバであった。
上海や北京は5年前まで世界50位以下であったのが、近年急速に順位を上げ、今年は18位と20位となり、東京以外のすべての日本の都市を追い抜いた。広州(世界34位)と深セン(世界47位)も今年一気に15ランク上昇し、香港に追いつこうとしている。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年6月12日