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発信時間： 2011-03-21 11:45:08 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

3月19日、日本大阪府の大型スーパー、食塩類在庫十分、供給安定。

3月19日、東京成田空港、日本を離れる子ども。

近日、ネットで販売されている日本製のベビー用品や化粧品が爆発的に売れている。普段から、ネット上で紙オムツ等の日本製ベビー用品を購入している主婦が、放射性物質の影響を受ける前に大量に買いだめをしておこうと考えているようだ。

「買いだめ旋風」各地で　

ショッピングサイトのG-martによると、地震発生後の12－14日、紙オムツを生産している花王・大王の製品販売量がそれぞれ地震発生前より168%・55%増加した。

「汚染されていない」がセールスポイントに　

ショッピングサイトの「11街」でも同じ現象が起きている。11－14日、「MOONY」「花王」「大王」ブランドの紙オムツの販売量がそれぞれ156%、134%、55%増加した。　

売り切れが相次いでいることから、育児関係のコミュニティーサイトでは、「ネットはどこも売り切れている。泣きたくなっちゃう」というようなコメントが多く寄せられるようになった。一部の販売業者は「大王製紙の紙オムツ工場は福島県の原発から1000ｋｍ離れているため、地震発生後に輸入した商品も、放射能物資の影響を受けることはない」と宣伝している。

悩みが尽きない日本の主婦　

3月16日、日本に住む主婦は様々なコミュニティーサイトで「同じ子を持つ母親として、買占めの情報を聞いて、気が気ではない。日本だって足りないのに。みんな、お互いに譲り合って欲しい」と訴えている。

楽天市場のデーターによると、地震発生後、日本のベビーフードブランド「和光堂」と「キューピー」の販売量は昨年より30%ほど増加している。　また、DHC、資生堂、ギャッツビーなどの化粧品の販売量も大幅に増加しているという。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2011年3月21日

 

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