米軍がオフラインのコンピュータを攻撃できるサイバー兵器を開発中
米軍がオフラインのコンピュータを攻撃できるサイバー兵器を開発中。
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各国の軍が物理的切断をネットワークを通じた機密漏えいを阻止する絶対的な楯とする中、米国はこの楯を貫く「長い矛」を秘密裏に開発している。米スターズ・アンド・ストライプス紙は19日付で、米国防総省がインターネットから切断されたシステムに無線信号を通じて侵入する新たなサイバー兵器の開発に巨額を投じていることを明らかにした。中国国防大学の軍事専門家・李大光氏は20日の取材に「こうしたサイバー攻撃手法は理論上は可能だ。実現はかなり難しいが、あらゆる穴を狙うこうしたサイバー兵器が現実のものとなれば、各国にとってネット上で安全なスペースを探すのは困難になる」と指摘した。人民日報傘下の国際情報紙「環球時報」が伝えた。
記事によると、昨年リン国防副長官とカートライト統合参謀本部副議長（いずれも当時）が次世代サイバー戦兵器の開発への5億ドルの拠出を承認した。このサイバー戦兵器は対空システムなどオフラインの重要な指揮ネットワークの突破に重点を置いている。最新の技術を利用して、無線信号を通じて悪質なコードをネットワーク内に送り込むことで、相手の指揮システムを破壊するのだという。こうした任務は各種の電子戦部隊などが担い、米海軍の電子戦機EA-18G「グラウラー」が似た機能を備えている。
記事は、現在の指揮制御システムは軍事リソース調整上の必要から、インターネットを使用することが多く、攻撃者に恰好の隙を与えていると指摘。李氏は「現在各国共に、重要な軍用システムをインターネットから切り離すことを、機密漏えいやサイバー攻撃を防ぐ主要な手段としている。こうした状況下、サイバー攻撃者はUSBメモリーなどポータブル記憶デバイスを『オフライン』ネットワークに接続しない限り、ウィルスを送り込むことはできない。だが戦争中にはこうしたやり方がコントロール困難で予見可能性も欠くことは明らかだ」と指摘した。
「人民網日本語版」2012年3月23日
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